脚注

1. ^ 我妻･講義IV98頁
2. ^ 我妻ほか･ﾀﾞｯﾄｻﾝ民法2,60頁､仁保ほか･帝国民法正解5巻140-141頁
3. ^ 我妻ほか･ﾀﾞｯﾄｻﾝ民法2,60頁､我妻･講義IV99頁
4. ^ 奥田･債権総論152頁
5. ^ 石坂･債権2巻589頁, Staub,Die positiven Vertragsverletzungen und ihre Rechtsfolgen,1902. 岡松参太郎 ｢所謂｢積極的債権侵害｣ｦ論ｽ｣ (法学新報16巻1-4号)
6. ^ もっとも､仁保ほか･帝国民法正解5巻141頁は､債務者が｢不完全なる履行を為したる｣場合につき､履行不能･履行遅滞の場合と別個の類型として扱っている｡同書は1896年､ｽﾀｳﾌﾞの学説は1902年に発表されたものであるから､両者に直接の関係はない｡
7. ^ 仁保ほか･帝国民法正解5巻141頁､鳩山秀夫『日本民法債権総論』改版129頁(岩波書店､1925年)
8. ^ 平井宜雄･債権総論第2版4刷45頁(1996年)､潮見佳男『債権総論I 債権関係･契約規範･履行障害』第2版142頁(信山社､2003年)
9. ^ 我妻･講義IV154頁
10. ^ 我妻ほか･ﾀﾞｯﾄｻﾝ民法2,60頁
11. ^ 石坂･研究二巻47頁､石坂･債権2巻487頁､富井･債権総論上218頁､大判大正10年11月22日他
12. ^ 厳密には帰責事由の無いことが債務者の抗弁となる｡大判大正10年5月27日､加藤雅信『民法大系III 債権総論』150頁(有斐閣､2005年)
13. ^ これに対し､星野･論集1巻10頁は､原則としてﾌﾗﾝｽ法に由来する民法をﾄﾞｲﾂ式に歪めた解釈の一例だと批判するが､415条前段はむしろﾄﾞｲﾂ民法草案に倣った立法であるとの指摘もある｡仁保ほか･帝国民法正解5巻120･121頁｡また､ﾌﾗﾝｽ民法の論理解釈上も同一の結論になると指摘されている｡石坂･研究二巻48頁

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