全学共闘会議(ぜんがくきょうとうかいぎ)、略して全共闘(ぜんきょうとう)は、1968年から1969年にかけて日本の各大学で学生運動がバリケードストライキを含む実力闘争として行われた際に、ブントや三派全学連などといった学部やセクトを超えた運動組織の大学内連合体として結成された。(「ノート」も参照のこと)
全共闘は各大学等で結成されたため、その時期・目的・組織・運動方針などはそれぞれである。日大全共闘と東大全共闘が有名である。東大全共闘では「大学解体」「自己否定」といった主張を掲げたとマスコミが伝え、広く流布した。「実力闘争」を前面に出したので、デモでの機動隊との衝突では投石やゲバ棒も使われた。特定の党派が自己の思想や方針を掲げる組織運動というよりは、大衆運動との側面があったともされる。大学により、個人により、多様であったと言える。
全共闘と最も対立したのは、民青系全学連であり、東大紛争でも全共闘が乱入する中、七学部代表団を主導して大学当局と確認書をつくり、終結させている。入試中止で文部省が動いた際には、ストライキ解除のために実力も行使し、これに全共闘も応戦したことで機動隊導入のきっかけとなった。日大で全共闘と対立したのは、体育会系・民族派系であった。
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