開催･運営

主催者は地方自治体である｡監督官庁は経済産業省で､運営統括は財団法人JKA｡運営を補佐する団体として日本自転車競技会や､全国競輪施行者協議会､日本競輪選手会がある｡

地方自治体は所管省庁の経済産業省へ競走の開催を届け出､競輪選手と呼ばれるﾌﾟﾛの選手達と｢競輪場｣と呼ばれる自転車競技場における競走出場に関する契約を交わす｡番組編成､選手管理､審判など､実際の自転車競走の運営については競輪場の存在する各地域の日本自転車競技会支部へ委託している｡審判の方法など､受け持つ支部によって運営手法に違いがある｡

審判および番組編成･選手管理･検車の4つの業務を管掌する自転車競技会への指導､また競輪選手の登録･斡旋､育成については中央団体である財団法人JKAが行っている(経済産業省はJKAを通して競輪選手､競技会､施行者などの監督指導を行う) ｡

投票券(車券)の売り上げ金のうち75%は払戻金に充て､残り25%から一定額を選手賞金などの経費や日本自転車競技会およびJKAへの交付金(約3.3%)､公営企業金融公庫への納付金(約1.1%)を差し引いた額が純益として地方自治体の歳費となる｡

競輪の収益金は､監督するJKAに納付される売上を元に各種の補助事業が行われ社会に還元されただけでなく､主催者として運営する自治体に多額の収入をもたらしたことで自治体財政を健全化し､戦災復興や公共施設の建設などに貢献することになった｡収益金の使途として最も多かったのは主として土木事業費であるが､競輪のｲﾒｰｼﾞ向上への期待も込めて､教育､福祉関連事業にも多くの費用が投入された｡通産官僚の佐橋滋らによる発案で､当時資金調達が困難だった国産ﾄﾗﾝｼﾞｽﾀ計算機の研究開発に競輪収益をあてたｴﾋﾟｿｰﾄﾞもある｡

日本のﾌﾟﾛｽﾎﾟｰﾂでは選手数が最も多い競技とされ､およそ3,300人(2011年10月16日現在で3,284人)より構成される｡また初期には女性選手による｢女子競輪｣が1964年(昭和39年)まで開催されたが､2012年(平成24年)7月1日より｢ｶﾞｰﾙｽﾞｹｲﾘﾝ｣として復活する予定｡

創設以来､日本独自のものであったが､現在は日本側による技術指導の下､韓国独自の施行者が国内3つの競輪場で開催している｡

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