“Method”の分量

概して､測定原理､装置構成､精度の妥当性の評価を行うことを目的とした論文以外の論文では､博士論文等のような大著の論文を除き装置構成そのものの説明､実験手順の説明およびの妥当性や装置構成の詳細､測定原理の妥当性については､軽く触れるにとどめるのが普通である｡酷い場合は､1行程度の簡単な記述しかない場合もある｡

このようになった原因の1つには､知的財産権の関する戦略や､二重投稿と解釈されることへの懸念などがある｡論文に実験方法詳しく書書いた場合で､既に実験方法の妥当性を示すために提出した論文(理論や装置に関する論文)や､特許が存在した場合には､二重投稿と処断される可能性がある｡また､論文に実験装置の構成について詳しく書きすぎると､実験の成功に関して必須でない部分に関しても装置構成に関する新規性が喪失されることになる場合があるなど､特許との兼ね合いの問題もある(詳細は､”Methodと特許”の項目で述べる｡)｡最近では論文と特許は類似性の高いものを同一著者が同時期に提出したとしても二重投稿とはｶｳﾝﾄしない､ 現実的な対応がとられるようになりつつある｡

また､最近では､Methodやﾃﾞｰﾀの省略が捏造の温床となったという反省から､電子版の論文には､本文とは別ﾌｧｲﾙでSupporting Materialや､Supplemental Information等といった補足資料をｵﾝﾗｲﾝ上に公開し､実験方法や､実験結果の詳細を説明するｹｰｽも増えてきている｡

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